中国の主要都市に林立する超高層ビルは、中国経済の急速発展のシンボルとして、また典型的な例として捉えられる。このうち上海は中国経済を牽引する最前線の都市として超高層ビルの建設気運が1990年代前半から高まり、現在では20階以上の高層ビルが4000棟を超え、世界で最も高層ビルの密集する地域となっている。特に上海市の象徴である黄浦江両岸では、政府主導による開発で金融中心地の核となる上海証券取引所や超高層オフィスビル等の施設が数多く建設され、摩天楼を短期間の内に出現させた。これは同時に、諸外国に向けた国力誇示の為のショーウインドーとしての役割も果たし、1998年竣工の「金茂大厦」 （420.5m）はその最たるものであった。その隣地には、中国国内で最も高い建物となる「上海環球金融中心」（492m）が2008年夏の完成をめざして建設されている。さらにその隣には、完成すれば世界一高い「上海センター」（580ｍ）が今年内に着工予定で、3年後の2010年上海万博開催までに竣工させる計画が政府系の不動産投資会社から公表されたばかりである。

　しかしこのような繁栄局面の裏には超高層ビルの建設とともに蓄積されてきた金融危機が潜んでおり、今年に入りその兆候が現れてきた。中国の金融市場の代表である上海の株式市場は2007年の10月の最高点である6124ポイントからわずか半年間弱で50％以上も下がってしまい、上海・深せん両市場の市況がサブプライムローン問題で動揺している欧米市場よりも遥かに悪く、いまだに回復のめどが立っていないようである。なぜ好景気の中国の株式市場がこのような恐慌に陥ったのか。今回レポートでは超高層ビルと金融危機の関連性について少し触れてみたい。

　超高層ビルの完成と金融危機の勃発との間に関連性があることは、過去の歴史を見れば明らかだ。2008年までの100年で4回も発生した大規模の金融危機は、いずれもその時代を象徴する最高層の建物が完成された直後に起こったのであった。1908年から1909年の2年間で現代社会初の高層ビルであるニューヨークのシンガービル(188ｍ)とメトロポリタン・ライフ・タワー（213.4m）が完成したが、これとほぼ同時期に米国内で数百社の銀行が倒産した。(このような危機的局面を急遽立て直すために設立されたFED（米国連邦準備制度理事会)は崩壊寸前の銀行システムを救った。）また、1929年から1931年の世界大恐慌の間には、ニューヨークにウォール街40番地ビル(282m)、クライスラービル （318.9m）やエンパイアーステートビル（381ｍ）が、それぞれ前者の高さを更新するかたちで完成した。20世紀、70年代は米国の繁栄を反映し、世界貿易センタービル（411m）とシアーズ・タワー（442.3m）が建設されたが、まもなく石油危機が世界範囲で発生し、米ドルの大幅値下げの引き金となった。われわれが最も直近に経験したアジア金融危機は、1997年にマレーシアでその当時、世界で最も高いビルであるペトロナスツインタワー （452m）が完成された直後に発生したものであった。

　金融危機の発生を超高層ビルのせいにするのは理解しにくいかもしれないが、超高層ビルの建設イコール不動産バブル、そのバブルが破滅すれば金融危機も自然に発生するという内在的な関連性が存在しているといえよう。経済の繁栄期がピークに達し、衰退を迎えそうな時には｢非理性的な楽観投資論｣が市場を主導し、あたかも繁栄が継続していくことの象徴として、その最も繁栄していた地域に過分な超高層ビル群が建てられる。資本主義経済において経済母体は「繁栄、衰退、恐慌、復興」という景気循環から逸脱することはありえない。繁栄期におけるルーズな貨幣政策と財政政策は超高層ビルを生み、そしてその超高層ビルが実は経済繁栄期のピリオドとなりうることは歴史よって証明されてきたのである。

　中国の社会主義は、その特殊性により、この景気循環のサイクルから脱出できるかどうかは今のところ断言できないが、上述の株式市場の動向とこの1年間にわたる物価の急激な上昇から、すでに金融危機の兆候が見えているのではないか。積極財政が進む中国において、中央政府のマクロ調整政策が行われているにもかかわらず今でも超高層ビルの建設が続き、北京、広州、深せんなどの経済発達都市だけでなく、内陸の都市にも超高層ビルのブームが起こっている。